知財（知的財産）とルール形成は、企業や国家が競争力を高めるための強力な「武器」となる。単なる権利保護にとどまらず、市場競争において優位に立ち、時には業界標準そのものを左右する戦略的な資産として機能するからだ。京都大学 プラットフォーム学卓越大学院プログラムでは、2025年12月に「知財・ルール形成とプラットフォーム」と題する学生向けのイベントを開催し、シクロ・ハイジア 代表取締役CEOの小林 誠氏が登壇して学生の質問に答えた。
●経営をデザインし、バックキャスト型の戦略を設計することが重要
小林氏は多くの企業の経営・事業戦略策定に携わり、知的財産アドバイザリーを務めるほか、内閣府による「経営デザインシート」の検討にも携わった。冒頭では、自身の経歴に触れながら、学生時代から技術や科学への興味が強かったこと、その技術が社会でどのように使われるのか、どのように価値になるのかについて関心を持つようになったことについて言及。その過程で技術と法律・制度を結びつける分野として知財関連の職を選び、有限責任監査法人トーマツなどでキャリアを積んだのち、現在はシクロ・ハイジアの代表取締役CEOとして知財・標準化戦略の実務支援・コンサルや制度設計、啓発活動のための講演やセミナーなどに携わっていることに触れた。
最初の話題は知財とは何か。知財と聞くと特許や商標といった権利を思い浮かべる人が多いと思うが、実際には知財の範囲は広い。企業においては、営業上の秘密、技術情報、顧客データ、人や組織の知見など、事業を継続していく上で有用な目に見えない資産全体が含まれるからだ。この見えない資産が企業価値や競争力を考える上で重要となっている。しかしながら、その価値を企業の経営層が十分に理解していない側面があることも事実だ。その例として、企業の価値を客観的に見る投資家は中長期的な投資判断において、IT投資、研究開発投資、人材投資などを重視しているが、企業側の意識とはギャップがあり、経営判断との間にはズレが生じていると小林氏は指摘した。
小林氏は、このズレが生じる背景には、「知財や無形資産が短期的な成果につながりにくい」と考える見方が根強く残っていることを挙げ、研究開発や特許は取得してすぐに利益を生むものではないため、企業の活動においてはどうしても後回しにされがちになるのだという。
●情報を公開して特許を取るメリット
本イベントでは講演の後に学生たちからの質疑を受け付ける時間が設けられていた。ここではその一部を紹介しよう。
学生からの質問：研究者にとって、世界レベルで知識を増やしていく中で、情報を公開して特許を取ることにメリットはありますか？
小林氏：特許制度の意義の根幹は産業を発展させるということです。個人や会社の利益が目的ではなく、特許制度を作ることによって、いろいろなアイデアなどが生まれ、社会が良くなっていく、産業が発展していく。それを実現するためには、発明した人にご褒美が必要で、優秀な人にお金が入れば、またそれを研究に使い、さらに良いアイデアが実現できていく。
学会での発表や論文発表では実績になるだけであまり経済的なご褒美がない。でも、特許を取ったら収益化できる可能性が出てくるわけです。そして、それを次に活かしていけるのが一番のメリットだと思っています。しかし、誰かが独占してしまうと、科学の発達に寄与できないので、そうならないように公開して、あなたの技術をみんなに見せます。公開されるから、ここをこうしたら、このように変えたらもっと良くなるのではないかという形で、誰かのアイデアを見ながら次のアイデアの参考にしていくという連鎖ができていく。最初のアイデアからどんどん広がっていく。
学術論文との大きな違いは、何に使うかというのが関係しないこと。論文では科学としてどういう事象が起きていて、きちんと証明でき、その先の仮説が持てるのかどうか、研究転換に繋がるのかどうかっていうのがポイントになります。特許はサイエンスだけでは取れなくて、この技術を何にどう使うかまで書かないといけない。知財は産業に落とし込むためのツールで、人のアイデアを公開しながら、みんなが改良していくっていうのに寄与していく。研究者は学会発表、論文発表を見据えながら、それを事業化したい、この技術を企業に使って社会実装してもらいたいという思いがあるのであれば、特許を取るという選択肢を考えてもいいのかなと思います。
●昭和～令和、社会課題と知財の役割の変化
続いて小林氏から語られたのは、知財と社会課題の変化を結びつけ、昭和から平成、令和へと時代が移り変わる中で変遷してきた企業活動と知財の役割の変化だ。そこで重要になるのはバックキャストの発想だという。バックキャストと対になる概念がフォアキャストであり、どちらも将来を予測し、その将来に向けた戦略を決めていく際の考え方や姿勢と言える。
フォアキャストは一般的な企業でこれまで多く用いられてきた方法で、過去のデータや現在の市場動向を分析し、将来の計画を立てていくアプローチである。一方、バックキャスト型は企業や組織における将来のあるべき姿やありたい姿、社会に対して提供する価値をゴールとして最初に設定し、そのゴールから逆算する形で、何に投資し、どのような知財や技術を蓄積していくかなど、いますべきことを決定していくアプローチだ。中長期の戦略など比較的足の長いスパンで戦略を策定する場合や、変化が激しく不透明性が強い市場において企業や組織のあるべき姿を考える際には、従来のやり方が正解であるかはわからない。そのため、従来の延長線で物事を考えるフォアキャスト型の戦略では不十分なケースもあり、中長期の視点に立ったバックキャスト型の戦略設計の重要性が高まるということだ。
中長期的な視点に立った際、知財も単なる権利取得の話ではなく、将来の事業やビジネスモデルを支える基盤であり、競争力の源泉として捉える必要が出てくる。バックキャストの視点では特許などの知財を取ることが目的なのではなく、その知財がどのような役割を果たし、どのように事業や社会実装につながっていくのかを、あらかじめ描いておくことが求められるということだ。知財は守りの道具ではなく、将来像を実現するための戦略的な資産として、ビジネスモデルの中に組み込まれる必要があると小林氏はコメントしていた。
こうした考え方は「昭和の知財の基本は守るためのものでした。平成になると競争に勝つための道具になって、令和の今は社会をどう設計するかの話になってきている」「特許を取ったらビジネスが守れる魔法の盾みたいに思われがちですが、それは幻想です。数件の特許でビジネスを独占できるなんて、現実的にはありえない」といった言葉からもうかがい知ることができる。
同時に小林氏が指摘したのは、昭和・平成・令和と時代が進む中で、企業や組織が取り組むべきものはより複雑になってきているということだ。昭和の時代は、社会全体が比較的シンプルな課題構造を持っていた。市場は拡大局面にあり、「どう規模を拡大するか」「どれだけ多くの量を作れるか」「どうすれば効率的なオペレーションになるか」など、比較的わかりやすい課題を解決すればよかった。つまり、一定の品質を満たした製品を、安く大量に供給することができれば、事業として成立し、誰もが豊かになれる時代だった。そこでは工場や設備といった有形資産が競争力の中心であり、知財が技術を守るための道具として機能し、それを補完する存在であったという。
平成の時代になると、取り組むべき課題は一気に複雑化した。ニーズが多様化し、それに応じて社会課題も一律には解決できないものとなった。製品やサービスに求められる価値は単一ではなくなり、利便性や機能性だけでなく、デザインや体験といった要素も求められるようになった。企業は市場や顧客を分析し、「選択と集中」によって経営資源をどこに投下するかを判断し、知財は競争優位を確保するための戦略的要素となっていたと分析する。
令和の時代にわれわれが取り組む課題は、これまでの時代とは大きく異なる厄介なものになっている。経済的価値と社会的価値を同時に実現することが要請されており、正解のない問題に向き合う必要が生じているという。例えば、グローバル化による効率追求と、国内生産を重視する経済安全保障の議論はトレードオフの関係にあり、どちらか一方を選べば済む話ではない。その間で最適解を探り続けなければならない。同時に企業や組織も売上や利益といった経済的価値だけでなく、社会的価値を提供できなければ、存続できない状況になりつつある。
このような時代の変遷の中で、知財の役割も大きく変化している。小林氏は、知財を「技術を守るための権利」や「競争相手を排除するための手段」として捉えるだけでは不十分で、社会に提供する価値を定め、どのようなルールの中でビジネスを成立させるのかを設計するための要素になっているとする。知財は社会課題の解決と切り離せない存在になりつつあるのだという。
●ウェルビーイング時代の知財戦略と経営デザイン
こうした社会的価値を示す言葉の一つにサステナビリティがある。現在、持続可能な社会の実現を目指すSDGsが国連によって定められているが、その目標である2030年はわずか数年後に迫っている。国連では2030年以降の新たな目標を定める議論が始まっており、その最有力候補として挙げられることが多いのが「SWG（Sustainable Well-being Goals）」だ。Wはウェルビーイング（Well-being）を示し、単に経済的に豊かであるということではなく、身体的な健康、精神的な満足、そして社会的に満たされた状態が重なり合って成立する。小林氏は、環境負荷を減らすだけでなく、自然にとってプラスになる「ネイチャーポジティブ」や、単なるリサイクルではなく循環そのものを設計する発想など、これからの社会が直面する課題は、従来よりもはるかに難度が高いと指摘した。そして、これからの知財は機能の良さや利便性だけではなく、ウェルビーイングにどう影響するかを抜きには語れないとした。
「これからの知財は機能が良いとか便利だとか、それだけではもう差別化ができず、人がどれだけ幸せになるのか、そこまで考えないと価値になりません。しかしウェルビーイングは指標化がすごく難しい。でも難しいからこそ、グローバルで目標を掲げて、みんなで考え続けるしかない」（小林氏）
●ウェルビーイングに対する企業の動き
学生からの質問：ウェルビーイングはすごく大事だと思うのですが、企業がウェルビーイングを追求することは利益と反する部分があると考えます。現状、どのくらいウェルビーイングを追求する動きがあるのかと、それに対しどう評価されていますか？
小林氏：いま、どの会社の統合報告書などを見ても、我々の会社はSDGsの17のアジェンダのうち、これとこれとこれに力を入れていますというように書かれています。ではウェルビーイングという考え方をどれくらい取り入れているかというと、それほど明示されていません。しかし、単純に体が健康なだけでは人間って実は幸せじゃないよねということはもうわかってきているので、その先にあるものをどう考えて、どう向かっているのかを考えている企業は多いです。しかし、ウェルビーイングという視点で考えている企業はまだ十分でないと思います。
いろいろな技術や解決方法ができても、機能以外でお客さんを満足させること、社会課題を解決させることのどこに価値観を置くか。内面的な感情、心情、情緒的な部分に重きを置かざるを得ない。それは人の体と心と、それから社会、その要素が揃わないと達成できないので、その価値観を変えていくことが重要です。
例えばガンが治ったら幸せだけど、ではどのくらい幸せなのか。病気が治って生き長らえたけれど、社会的には活躍できませんというような状態であったら、それは本当にその人にとって幸せなのか。奥深い哲学的な部分まで入ってしまいます。
研究者の方々には課題を解決という部分だけでなく、それをどう社会実装するのか、社会実装をした後に人々がどう受け止めて、どう社会が変わっていくのかというところまで、想定してもらいたいし、そうすることで研究者の活躍の場が変わって広がるのかなと思っています。
「経営デザインシート」は価値を生み出す仕組みとして経営をとらえ、将来のありたい姿と、そこに至るまでの戦略を可視化するための枠組みだ。企業戦略を決定していく上で、その考え方を整理するためのツールであり、小林氏自身が内閣府の検討に関わったものでもある。
「厄介な課題」に取り組んでいかねばならない令和の企業や組織では、技術やサービスがどれだけ優れていても、それだけではビジネスに勝てない。顧客や社会が求める価値をどう定義し、どう提供するかが重要である。知財や無形資産がどのような役割を果たすのかも、その中で戦略的に位置づける必要がある。
こうした視点で事業をとらえ、ダイナミックな決定と運営をしている企業の例として、本セミナーで取り上げられたのがテスラだ。テスラは壮大なビジョンを描き、そこから逆算した「マスタープラン」を公表し、それを着実に実行している。2006年の時点で電気自動車を普及させるという目標を掲げ、その後もエネルギーエコシステム、さらには地球規模のエネルギー問題の解決へと、段階的にマスタープランを更新してきた。テスラの戦略は中長期のビジョンを明確にし、それに必要な戦略を逆算して構築しているバックキャスト視点の好例となっているわけだ。
●オープン・クローズ戦略を使い分ける
次のテーマとして語られたのは、知財の話をする上で避けて通れない「標準化」「規格化」についてだ。講演の大きなテーマとして掲げられた知財とルール形成では、ルール形成に関係する概念となる。
標準化と聞くと、一般的にはJISやISOといった規格を思い浮かべる人が多いだろう。それは「単なる技術的な取り決めではなく、グローバルでルールをつくる行為そのものだ」と小林氏は語る。
標準化にはいくつかのタイプがある。製品仕様そのものを標準化するケース、インターフェース部分を標準化するケース、マネージメントやサービスのプロセスを標準化するケース、さらには評価方法や試験手法を標準化するケースもある。それぞれに共通しているのは、皆が同じ前提で使える状態を規定することで、市場全体を成立させる役割を担っている点だという。
通信規格や電池の規格がその典型例で、もし規格が統一されていなければ、機器同士はつながらず、市場は広がらない。標準化は一見すると儲からない、ボランティア的な活動に見られがちだが、その認識は日本的な誤解だと小林氏はいう。海外では実際に、標準化は事業戦略の中核であり、花形の役割として位置づけられているとコメントした。
標準化とは、あくまでスタート地点に過ぎないと小林氏は語る。技術や仕様を標準として定め、多くのプレイヤーが使える状態にすること自体には、市場を広げる効果はあるが、それだけでは競争優位や収益性には直結しない。そこで必要なのは、標準、規格、認証、そして法制度を組み合わせたルールメイク戦略となる。このルール形成がうまく機能すると、ビジネスへのインパクトが大きくなる。
まず民間主導で標準化を進め、その標準であることを証明する認証の仕組みを整える。それらが事実上のデファクトスタンダードとして市場に浸透した段階で、国や地域の法律・規制と結びつけていく。小林氏は標準とレギュレーションを重ね合わせることで、より強固なルールが形成されると語った。
グローバル企業はこの方法を実践し、民間の標準、認証制度、そして国家レベルの規制を巧みに組み合わせ、市場そのものの前提条件を設計してきた。その典型例として小林氏は、環境やサステナビリティをめぐる国際的な動きを挙げた。2000年代初頭、ITと効率化を軸にグローバルルールを主導したアメリカに対し、ヨーロッパは環境や持続可能性という価値を前面に押し出して新たなルールを提示した。小林氏は、これは単なる理念の話ではなく、国家レベルのルールメイク戦略だったと指摘した。
このルール形成を考える上で重要となるのは、標準化と知財をどう組み合わせるかだ。そこで小林氏が示したのはオープン・クローズの戦略だ。コアとなる領域はクローズで守り、共創や協調が必要な分野はオープンにして仲間を集め、市場を大きくする。このバランスを考えていくのがオープン・クローズの戦略だ。
すべてをオープンにすれば市場は広がるが、自社の競争力は失われる。逆にすべてをクローズにすれば、市場自体が育たない。このバランスをどこで取るのかを意識的に設計することが、戦略上きわめて重要だと小林氏は指摘する。例えば、標準に組み込まれた特許（標準必須特許）は、その標準を使う限り誰もが避けて通れない技術となる。一方で、QRコードのように、基本仕様を無償で公開し、市場を一気に広げたうえで、読み取り技術や関連サービスといった別の部分で収益を得るという設計もある。
小林氏は、市場がまだ存在しない新規事業の初期段階では、一定程度オープンにして仲間を増やし、市場規模を拡大することが有効だと語る。その上で、自社が競争力を維持すべき領域としてクローズすべき部分を見極める。オープンにする領域と、秘密として保持する領域を切り分けること自体が知財戦略の一部であり、知財は単に囲い込む対象ではなく、外部の技術や知見を取り込みながら価値創造を進めるための重要な要素となる。
●知財の未来 知財は人や組織、社会をつなぐ思考の枠組みそのもの
本セミナーの最後のテーマは、現在の知財制度は社会や産業の発展に本当に寄与し続けられるのか？だった。
小林氏は、現行の知財制度には制度疲弊を起こし始めている側面があると語った。特にITやAI、通信といった分野は技術進化が極めて速く、特許を出願しても審査を経て権利化する頃にはすでに次の技術が登場しているというケースが少なくない。小林氏も時間軸のズレが、制度と現実の乖離を生んでいるという指摘をしている。
また、知財の取得や維持にかかるコストの問題もある。特許は成立した後も維持費（特許維持年金）がかかり続ける。研究者や大学、スタートアップにとって、この負担は決して小さくない。この制度の目的は発明者や研究者の努力を報いることで、次のイノベーションを生み出す循環を作ることにあるはずが、現実には努力した人が必ずしも報われない状況が生じているのではないかと問題提起した。
こうした制度的な課題に対して、小林氏は知財を取るか取らないかの二択ではなく、自身が発明・考案したもののだと証明するために使う、社会実装のために使う、あえてオープンにするなど、さまざまな選択肢があると説明。制度を知り、理解したうえで判断することが不可欠だと語った。制度が変わるのを待つだけではなく、制度を理解し、使いこなし、必要であれば問い直していく。その積み重ねの先に、次の時代の知財のあり方が見えてくる。知財とは単なる法制度ではなく、人や組織、社会をつなぐ思考の枠組みそのものなのだ。
講演の後、編集部では小林氏にイベントに参加した感想を聞くことができた。本セミナーのようにバックグラウンドの異なる人々が同じ場で議論することは重要であり、同じ土俵で議論できる場が新しい視点や発想を生み、新しい価値創造の可能性がある。京都大学の情報学はその学問領域自体が工学、農学、文学など多様な背景を受け入れるプラットフォームとして機能している。
「1つの専門性を突き詰めるのは大事だけど、それだけが人生じゃない。切り口を変えたら、全然違う世界が見えてくることもある」（小林氏）
小林氏は最後に本セミナーの参加者に向け、視野を広げることとチャレンジすることの重要性を語っていた。専門性を深めることは大前提だが、それだけが人生やキャリアのすべてではなく、自分の専門が、別の分野や社会課題とどう結びつくのかを考えることで、思いもよらない選択肢が見えてくる。「チャレンジにはリスクが伴うが、そのリスクをすべて恐れるのではなく、知財や標準化といった考え方を使うことで失敗しやすいリスクを減らし、将来の成功確率を高めるための道具として捉えてほしい。知財を遠い専門家の話にせず、自分自身の選択や行動と結びつけて考えてほしい」というメッセージでセミナーを締めくくっていた。
知財とルールの設計は、プラットフォームを育み、拡大していくために外せない内容だ。プラットフォーム構築を目指すプラットフォーム学の履修生にも刺激になったことだろう。
